中国系飲食ブランドの海外進出が加速、本格性と現地化の両立が成否を分ける

分析・見解

「中華」ではなく「地域名」で勝負する時代になった

今回の数字で目を引くのは、店舗数の多さよりも、進出するブランドの顔ぶれが変わっている点である。かつて海外の中華料理店といえば、広東系の点心や、現地の好みに寄せた甘酢の炒め物が中心だった。いまは四川の麻辣、湖南の辛味、火鍋、麻辣湯のように、土地の名前と味がセットで語れる料理が前に出ている。

日本でも同じ変化は起きている。10年ほど前は「町中華」と「高級中華」の二極だったが、現在は大都市圏で四川火鍋、蘭州ラーメン、麻辣烫、串焼きといった専門店が次々に生まれている。客は「中華を食べる」のではなく「四川の辛さを食べに行く」ために店を選ぶ。検索の入口も、料理名や地域名に細かく分かれてきた。

本格性と現地化は、対立ではなく役割分担である

記事は、本格性と現地化の両立を成功の条件として挙げている。ここで大切なのは、両者を一つの皿の中で妥協させないことだ。うまい企業は、看板商品の核になる味（たとえば花椒のしびれ、発酵唐辛子の香り）は動かさない。そのうえで、辛さの段階、量、サイドメニュー、飲み物を現地向けに調整する。

日本のラーメン店が海外で成功した例が参考になる。スープの骨格は守りつつ、現地では野菜の量を増やしたり、ベジタリアン向けの一杯を用意したりした。核を守り、周辺を変える。この分け方が決まっていると、店舗が増えても味がぶれにくい。

数字が示す「速さ」と、その裏にあるもろさ

2023年以降に初出店したブランドが24社あるという事実は、勢いの強さを示す。同時に、短期間で広げた店は、人材、仕入れ、衛生管理の足腰が弱くなりやすい。特に火鍋や麻辣湯は、タレや香辛料、スープのベースを本国から運ぶ前提で設計されている場合が多い。輸入規制や食品表示のルールが変わると、味そのものを維持できなくなる。

約70万店という推計も、そのまま「競争が激しい」という意味ではない。多くは小規模な家族経営で、チェーンとして管理された店はごく一部だ。だからこそ、仕組みを持つチェーンが現れると、一気に差がつく。この「個人店の海」と「仕組みを持つ少数のチェーン」という二層構造が、今後の市場の形になると見る。

独自の視点：強みは辛さではなく「説明できること」

多くの解説は、辛い料理が受けている点に注目する。しかし本当の差は、味を説明できるかどうかにあると考える。しびれる辛さを「麻（マー）」、唐辛子の辛さを「辣（ラー）」と区別して見せるだけで、初めての客は自分の好みを選べる。メニューの言葉、写真、辛さの目安が整っている店は、再来店の理由を作りやすい。味の強さより、客の不安を減らす設計が定着を左右する。